今facebook広告からたくさんのお客さんが集客出来るのはなぜでしょうか。結論から述べれば、ユーザー数が世界でも多いSNS広告媒体という事実があるためです。そもそも広告配信先となるfacebookは、世界最大級のユーザーを誇るSNSの1つです。世界に約30億人以上のユーザーがおり、国内にも2019年の時点で2,600万人が国内アクティブユーザーとして存在します。そのため、facebookに広告を出せる「facebook広告」では、世界中や国内から多くの顧客を集めて、商品の販売やサービスの提供、企業の認知などに活用できるのです。
facebookの顧客は2つに分類できて、「facebookユーザー」と「facebook外からのアクセス者」です。facebookユーザーは、facebookのサービスに自分も登録していて、SNSとして利用をしている人を指します。先ほど挙げた、「国内アクティブユーザー」というのは、この登録済みであるfacebookユーザーのことです。
一般的にfacebook利用者は、次のような使い方をする傾向にあります。まず自分のプロフィールを作成し、文章や画像、動画などを好きなときに投稿します。利用の仕方としてこれはSNSにおける基本です。また、友達や知人とのコミュニケーションを取るための機能、グループページを作成する機能を適度に活用して、人と人の距離を近づけるのです。このように、facebookユーザーとコンテンツでつながったり、コミュニティを形成して輪を広げたりする使い方がされています。
facebookに広告を出すということは、普段からfacebookのSNSを利用しているユーザーに対して広告を出せることを意味するのです。つまり、国内アクティブユーザーが多いほど、広告を出したときの集客も多くできるというわけです。一方、facebookアカウントユーザー以外からのアクセスも当然ながらあります。検索流入やSNSユーザーのリツイート機能や引用で芋づる式にfacebookへとたどり着いて、そこで掲載された広告を目にするという場合です。facebookユーザーでなくても集客のための広告効果があるため、集客にとっては重要です。
facebook広告が注目されるもう1つの理由は、「SNSマーケティング」の重要性が高まっていることにあります。そもそもSNSマーケティングとは、SNSを活用して企業が商品・サービスを宣伝し、消費者とのコミュニケーションを図って集客するマーケティング手法です。例えば、企業がSNSでアカウントを運用し、SNSアプリ内の画面上に自社の広告を配信します。これが基本ではありますが、他にも独自キャンペーンの実施や「インフルエンサーマーケティング」、「ソーシャルリスニング（顧客の声を収集する）」などの手法が有名です。
先にも挙げたSNSマーケティングは単なる集客の基本的な手法というわけではなく、活用次第でプラスの集客が可能です。なかでも、インフルエンサーマーケティングは、企業がSNSの有名な人物に依頼して、自社商品などを使ってもらい「口コミを発信する」という方法です。企業の一方的な宣伝ではなく、SNSで注目を集める人物が実感のこもった声をユーザーに届けることで普段とは異なる層のターゲットを集客できるわけです。
大手企業でもテレビコマーシャルの宣伝だけに頼らず、口コミを重視するターゲットを意識したインフルエンサーマーケティングを実施するケースも少なくありません。特にfacebookは多くの人が登録するフォロワーの多いインフルエンサーもいるため、ユーチューバーやインスタグラマーのようなインフルエンサーを見つけやすいのです。しかし、facebookなどを含むSNSマーケティングの活用は、企業にとって成功する場合もあれば思わぬ落とし穴で失敗をする場合もあります。
例えば、SNSではよくある炎上やブランドイメージの毀損は失敗に該当します。炎上とは、一定数以上のユーザーがネット上で特定の企業や商品に対して批判的な発言や不満を投稿し、それがいつのまにか拡散されることです。炎上後はさらに多くのユーザーが悪いイメージを共有して、その意見が膨れ上がることで一気にマイナスイメージが広まります。炎上はコントロールが難しく、facebookを運用する際もSNSの1つとして注意が必要です。
それから、本来ユーザーが認識している会社や商品・サービスに対して持っているエンゲージメント（愛着）のイメージが壊されることです。具体的には、高級感のある質重視の商品を代表する企業が、安っぽい商品の提供を開始した場合に、顧客がブランドイメージを壊されたことで信頼感が失われることを指します。ブランドマーケティングでは以上の失敗は避けなければなりません。一度、毀損したイメージは取り戻りにくいため、購買力や売上の低下も心配される状態です。自社のイメージをアンケートや調査などで把握しながら、新商品やSNSマーケティングは十分な顧客への配慮が不可欠となります。できることなら、広告運用代行などで投稿内容や運用の全体的な方針を決めて、慎重に情報発信することが求められます。
