インタビュー

ソーシャルメディアに強い組織を作る!伊東屋の中の人と話してわかった3ポイント

「社内のソーシャルメディアの理解が低いので、Facebookページなどを作りたくても作れない」

こんな悩みを聞くことがある。知名度が高く、B2Cの企業、つまりソーシャルメディアを顧客接点の一つとして活用することで、さらに価値が高められる可能性のある企業のご担当者からもこうした声を聞くことがあり、非常にもったいないなぁと感じる。

ある日、Facebookを見ていたら「Facebookチームが社内の年間最優秀賞をいただきました!」という投稿が。

投稿されたのは、東京・銀座にある老舗文具店の伊東屋さんのFacebookページ。魅力的な店舗が人気の同社でなぜ「Facebook」が社内で評価されたのか。ここに組織内でソーシャルメディアを根付かせるためのヒントがあるのではないかと思い、インタビューさせていただいた。

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BadgevilleのCEO直撃インタビュー:ゲーミフィケーションは中小企業も取り入れられる

いろいろな分野で注目を集めているゲーミフィケーション。Social Media Experienceでも、その可能性について以前より取り上げてきました。

今回は、ゲーミフィケーションプラットフォームを提供するBadgevilleのCEO、Kris Duggan氏に直接お会いすることができたので、ゲーミフィケーションについてのインタビューを行いました。

Badgevilleのプラットフォームを使ったWebサイトには、Samsung Nationなどがあり、Social Media Experienceでもその仕組みについて分析しました。

企業サイトにゲーミフィケーションを取り入れる:事例とポイント

今回のインタビューでは、改めて同社の取り組みやゲーミフィケーションの活用効果についてうかがってきました。

なお、Kris Duggan氏は日本初のゲーミフィケーションのイベントである「ゲーミフィケーションカンファレンス2012」(主催ゆめみ株式会社)のために来日されていました。

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変わる就職活動、オンラインがPRの場

アメリカではオンラインでの活動が就職時にチェックされるのが一般的になりつつある。しかし、それは「変なこと」をオンライン上でしていないかどうかをチェックされるという側面が強い。

例えば、パーティーで服を脱ぐなどの過剰な悪ふざけやドラッグの利用がうかがえる写真、職場の人間関係の悪口や労働環境の不平・不満などをオンライン上で公開していないかということがチェックされるのだ。こうしたオンライン上の振る舞いが就職活動や人事評価の時にマイナスになり、結果として不採用になったり、職場を追われることにつながるのだ。

しかし、現在の日本では、本名でオンライン活動をしている人の割合が少ないせいもあり、オンラインの活動を就職時にチェックされるという話はあまり聞かない。

むしろ、日本ではオンラインで積極的な活動をしている人が、経営者や人事担当者からよい意味で注目され、そこから採用につながるということがある。

実際、2010年に入ってから、オンラインでの活動や、オフラインでの活動をブログやTwitterで紹介したことがきっかけで、就職や新規顧客獲得に結びついているという例を聞くようになった。今回はそんなエクスペリエンスを紹介しよう。

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