社内でモチベーションを保つ4つのコツ

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2010年はソーシャルメディアをビジネスに活用するというアイデアが普及した一年でした。まだまだ様子見という企業が多い中で、Twitterの公式アカウントを用意したり、Facebook(フェイスブック)のファンページを作ったり、実験的に活用を始める企業も増えました。

また、Ustreamを使ったイベントの生中継やファンやフォロワーに向けたキャンペーンなど、ユニークな活用をしている企業も話題になりました。

しかし、ソーシャルメディアを活用している企業は、いつも華々しいキャンペーンをやっているかというとそうではありません。一見華やかに見えるキャンペーンの裏に日々ネタ集めやユーザーの発言のモニタリング、データ分析など地味な作業の積み重ねがあるのです。

どんな業務にもいえることですが、業務担当者のモチベーションを保つことはとても重要です。特に、ソーシャルメディアはその活動がいつも誰かに見られているのです。モチベーションが下がってくると、フォロワーやファンは「おもしろくなくなった」「担当者が飽きてきた」ということを敏感に察知します。彼らは言葉には出しませんが、それらはRT数、フォロワー数、ファン数、コメント数、いいね!数、そしてページビューなどに如実に現れます。

どうしたら、モチベーションを保ち続けられるのでしょうか。ソーシャルメディア運用に活用できる4つのアイデアを紹介します。

社内の理解を得る

新しいサービスを始めるときは、社内全体の理解を得られることが重要です。特に、ソーシャルメディアのビジネス活用は始まったばかりで、きちんと理解している人は少ないというのが現実です。

異なる業務の人から見れば、「ソーシャルメディアの担当の人はいつもネットを見ているけど、何をやっているんだろう」「Webサイトの担当の人と何が違うんだろう」と思われることもしばしばあるようです。担当者としては、一生懸命やっているのに、遊んでいるように見られて、やるせない気持ちになります。

ソーシャルメディアは担当者だけでできるものではありません。人事部、広報部、営業部、開発部など社内横断的に協力が得られるように、まずは社内の人にソーシャルメディアを活用してどんなことを達成しようとしているのかを伝える努力をしましょう。

目的の設定と達成度をはかるための目標

ソーシャルメディアを活用するときの目的、その達成度を評価するための分析手法がありますか。

適切な目標と達成度がわかれば、経営陣や他の部署の人たちも評価しやすくなります。また、担当者も自分の成果を説明しやすくなります。

目標の到達までどれくらい離れているのか、どうしたら目標を達成できるのか、ということを考えながらソーシャルメディアを運用するのはモチベーションを維持するために重要です。

こうした目標がないと、毎日毎日、ちょっとした数字の変化で一喜一憂したり、変化が気になって作業に集中できないということになりがちです。

自由な意見交換ができる環境

ソーシャルメディア運用の肝の一つがコンテンツです。ツイート一つもコンテンツですし、ファンページの投稿もコンテンツ、ディスカッションの流れもコンテンツですし、もちろん動画やブログ、キャンペーンなどもコンテンツです。

しかし、担当者やチームが持っているアイデアや発想は有限です。焦れば焦るほど、何も出てこない、ということにもなりかねません。

しかも、ソーシャルメディアというのは企業全体の顔になる部分です。担当者だけで考えていても企業全体のことを伝えるのは難しい場合があります。

そこで、いろいろな部署の人たちと定期的にミーティングをする時間を作り、ソーシャルメディアに限らず、彼らが今注力していること、顧客や取引先の意見、最近興味があることなど、自由な意見交換ができる環境を作りましょう。

別の視点を取り入れることで、新しいアイデアや企画が生まれます。

失敗を恐れない

ソーシャルメディアを使ったキャンペーンの難しいことは、ユーザーが興味を持ってくれるかどうか、参加してくれるかどうかがやってみないとわからないということです。例えば「自分で◯◯を作ってみよう!」といったユーザーに主体的にコンテンツを作ってもらうキャンペーンを展開したのに、投稿する参加者がほとんどいないまま終わってしまったということもあります。

もう一つの怖いところが、良かれと思ってやったことが、ユーザーの反発を買ってしまうことがあるということです。しかも、悪い評判は良い評判に比べて広まりやすい傾向があるのです。すでに、日本の企業でもいくつかソーシャルメディアを使ったキャンペーンで「炎上」と言われるような事例がありました。

しかし、新しいサービスを使った取り組みには、失敗はつきものです。失敗を恐れて何もしなければ、成功するキャンペーンもできません。

失敗したキャンペーンであっても、その失敗した背景、理由、ユーザーの反応などの貴重なデータが得られます。これを踏まえてまた次のキャンペーンを考えればいいのです。

GoogleのリサーチディレクターPeter Norvigも次のように言っています

政治家なら間違いを認めることは弱みになる。でもエンジニアなら半分は失敗したほうがいいのだ。実験をして、いつも正しい結果が出たとしたら、その実験から十分な情報を得られたことにはならない。実験とはコインを投げるようなものであるべきだ。表が出るか裏が出るかはわからない。結果がどうなるかはわからないほうがよいのだ。

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